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次世代スマホは割れにくくなる! 落下に強い「Gorilla Glass 6」が登場

「話のネタになる最新ITニュースまとめ」は、主に海外のIT業界で先週話題になったニュースを紹介する連載です。知っておいて損はない最新情報から、話のネタになりそうな事柄まで、さまざまなニュースをお届けしていきます。

スマホ用強化ガラス「Gorilla Glass 6」が登場。落下時に割れにくく進化

スマートフォンを落として、ディスプレイや本体背面のガラスがよく割れてしまうという人に朗報です。多くのスマートフォンに採用されるカバーガラス「Gorilla Glass」シリーズの最新版「Gorilla Glass 6」が登場しました。最新モデルは落下時の耐衝撃性が大幅に強化されています。

落下時の耐衝撃性が強化された「Gorilla Glass 6」

落下時の耐衝撃性が強化された「Gorilla Glass 6」

開発元のコーニングによれば、カバーガラスで強化してほしいポイントをユーザー調査したところ、最も要望が多かったのは「落下に対する耐衝撃性」だったとのこと。調査では、スマートフォンを1m以下の高さから落とす回数が、1ユーザー当たり年平均で4回あることがわかりました。

これらの調査結果から、落下に対する耐衝撃性に焦点をおき新しい「Gorilla Glass」に着手。使用する素材を前モデルから変更し、数々の衝撃テストを経て生まれたのが「Gorilla Glass 6」です。

「Gorilla Glass 6」は、1mからの落下試験(粗い表面)を15回連続で耐え抜き、これは「Gorilla Glass 5」の2倍の強度に相当します。石灰ガラスやアルミノケイ酸塩ガラスを使った他社製のカバーガラスは、1回の落下で割れてしまったとのことで、非常に高い耐衝撃性を備えていそうです。

また、ワイヤレス充電機能がスマートフォンのトレンドになっており、多くのスマートフォンが背面にガラス製パネルを採用。「Gorilla Glass 6」は、こういったデザイントレンドを追求するのにも適していると言えそうです。

なお、「Gorilla Glass 6」を採用するスマートフォンは、2018年秋ごろから市場に登場すると見られています。

ソース:コーニング

GoogleがEUから約5680億円の罰金を科せられる

欧州連合欧州委員会(EU)は、モバイル端末向けOS「Android」が、EUの反トラスト規制に違反しているとして、43億4000万ユーロ、日本円にして実に約5680億円にものぼる制裁金を科すことを明らかにしました。

EUによれば、Googleは、端末製造メーカーや通信事業者がGoogle Play(アプリ配信プラットフォーム)を端末に搭載する際、検索エンジンのGoogleサーチとブラウザーのChromeをプリインストールすることを義務づけ、ほかの検索エンジンをプリインストールしないことを条件に奨励金を支払っているとのこと。これが、市場の独占行為に当たり、他社との競争を妨げて、他社やユーザーに不利益を与えていると判断されました。

EUは、この行為を90日以内に停止するようGoogleに命じ、従わない場合は43億4000万ユーロの制裁金を科すとしています。

これに対して、Googleはすぐに反論。ピチャイCEOは「Androidを無償提供することで、端末製造メーカーや通信事業者だけでなく、開発者やユーザーに大きな多大な利益をもたらしている」と主張。EUの方針が正当化されれば、端末製造メーカーが無料でAndroidを利用できるようになっているビジネスモデルが脅かされるとしています。

さらには、端末にプリインストールされているGoogleのアプリを削除し、他社製のアプリをインストールする方法を公式ブログで解説。Androidは、ユーザーに自由な選択肢を与えていることを強調しています。

Google製のプリインストールアプリを削除し、他社製アプリのインストール方法を解説し、ユーザーに選択肢を与えることをアピール(Googleの公式ブログ)

EUの方針に対して、真っ向から戦う姿勢を見せたGoogle。結果いかんでは、Androidユーザーに大きな影響を与えかねず、今後の展開に注目です。

ソース:欧州連合欧州委員会Google

マイクロソフト、Facebook、Google、Twitterがサービス間のデータ移行プロジェクトを立ち上げ

Facebookにアップロードした画像を、後ほどTwitterにもアップロードしたい場合、端末に画像が保存していなければ、Facebookから画像をダウンロードし、それをTwitterにアップロードし直すという二度手間が必要でした。

しかし、マイクロソフト、Facebook、Google、Twitterが今回立ち上げたプロジェクト「Data Transfer Project」(以下、DTP)により、異なるサービス間であっても簡単にデータを移行できるようになります。

マイクロソフトやGoogleほか、Facebook、Twitterが同プロジェクトに参加(マイクロソフトの公式サイト)

マイクロソフトやGoogleほか、Facebook、Twitterが同プロジェクトに参加(マイクロソフトの公式サイト)

DTPは、参加企業がAPIを構築するだけでデータ移行ツールを開発できるオープンソースプロジェクト。このツールにより、企業はほかのサービスのデータにアクセスして、データを自社のサービスに適合するフォーマットに変換することができます。

つまり、ユーザーは、データをダウンロードして再アップロードすることなく、異なるサービス間で直接データを移行できるようになるというわけです。移行ツールの正式版は公開されていませんが、APIはGitHubに公開されており、誰でもDTPを試すことができます。


ソース:マイクロソフトGoogle

水川悠士(編集部)

水川悠士(編集部)

最新ガジェットとゲームに目がない雑食系ライター。最近メタボ気味になってきたので健康管理グッズにも興味あり。休日はゲームをしたり映画を見たりしています。

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