話のネタになる最新ITニュースまとめ

アマゾン「Fire TV」でYouTubeが見られるように。ブラウザー「Firefox」に対応

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「話のネタになる最新ITニュースまとめ」は、主に海外のIT業界で先週話題になったニュースを紹介する連載です。知っておいて損はない最新情報から、話のネタになりそうな事柄まで、さまざまなニュースをお届けしていきます。

アマゾン「Fire TV」が「Firefox」に対応。2018年1月1日以降もYouTubeが見られるように

アマゾンは、映像配信サービスをテレビで見られるメディアストリーミングデバイス「Fire TV」がブラウザー「Firefox」に対応したことを発表しました。これにより、YouTubeの配信が終了したあとでも、ブラウザーからアクセスし視聴できるようになります。

2018年1月1日以降は、とりあえずブラウザー経由でYouTubeを見られる

2018年1月1日以降は、とりあえずブラウザー経由でYouTubeを見られる

YouTubeを提供しているGoogleは、アマゾンで「Chromecast」や「Google Home」が販売されないことを理由に、2018年1月1日から「Fire TV」へのYouTube(アプリ)の配信を停止すると発表していました。

しかし、「Fire TV」が「Firefox」に対応したことにより、YouTubeの配信が終わったあとでも、「Firefox」でYouTubeに直接アクセスすることで動画を視聴できるようになります。

「Fire TV」と「Chromecast」という同じタイプの製品を販売する両社の争いは、Googleが、ディスプレイを搭載するアマゾンのスマートスピーカー「Echo Show」(日本未発売)でYouTubeの利用を制限したことに始まります。利用制限の理由は、「Echo Show」の機能がYouTubeの利用規約に反しているというものでした。

これを受けて、アマゾンはGoogleのサーモスタット「Nest」の取り扱いを停止。その後、アプリではなくウェブサイトを表示させるという方法ではありますが、「Echo Show」でYouTubeの視聴ができるようになっていました。

しかしながら、Googleはアマゾンが「Chromecast」や「Google Home」を販売していないことを理由に、「Fire TV」および「Echo Show」でYouTubeの提供を停止すると発表。「Echo Show」では、12月5日からYouTubeの視聴が一切できなくなり、「Fire TV」でも2018年1月1日からYouTubeのアプリの配信が停止されます。

「Fire TV」が「Firefox」に対応したことにより、ユーザーはブラウザー経由で動画を視聴できるようになりますが、アプリと比べてユーザーエクスペリエンスが損なわれるのは明らか。両社は、できるだけ早く問題を解決できるように協議していくとしており、さまざまな事情があるのはわかりますが、ユーザーとしては1日も早く解決してほしいところです。

ソース:アマゾン

アップルがスマホゲームのガチャ対策強化。排出率明記が義務化へ

スマートフォン向けゲームには、1回数百円の抽選でゲーム内アイテムを購入する課金方法(通称:ガチャ)を採用しているゲームが多数あります。このガチャ関して、アップルはアイテムの排出率表記を義務化するようApp Storeのガイドラインを変更しました。

App Storeのガイドラインにガチャ確率表記の一文が追加された(英語版)

App Storeのガイドラインにガチャ確率表記の一文が追加された(英語版)

ガチャにおけるアイテムの排出率をユーザーに公表しているゲームと、公表していないゲームがあるのですが、ガイドラインの変更により、すべてのゲームは排出確率の明記が義務化されます。ただし、ガイドラインが変更されているのは英語版のみであり、日本語版のガイドラインは、現時点で変更されていません。

日本では、コンピュータエンターテインメント協会(CESA)がスマートフォン向けゲームのガチャ排出確率を明記するようガイドラインを設定していますが、CESAのガイドラインはあくまでも自主規制の範囲であり、強制力があるものではないため、排出確率を非公表としているゲームもあるのが実情です。

しかし、英語版App Storeのガイドラインが変更されたことで、日本語版のガイドラインも変更されるとみられており、今後は日本でもiOS向けに配信されるゲームはすべてのアイテムの排出確率を明記する必要に迫られるでしょう。

ソース:アップル(英語日本語

Googleが広告ブロック機能をChromeに2018年2月から実装

Googleは、以前に公表していたChrome(デスクトップ版、モバイル版)に不適切な広告をブロックする機能の追加を、ついに2018年2月15日から実装することを発表しました。

ついにChromeに広告ブロック機能が実装されることに

ついにChromeに広告ブロック機能が実装されることに

Chromeに表示されなくなるのは、オンライン広告の改善を目的とする「The Coalition for Better Ads」(CBA)が定めるガイドライン「Better Ads Standards」に準拠していない広告です。具体的には、ページを開いたときに前面に表示されるポップアップ広告、自動で音声付再生を行う動画広告、画面占有率が30%を超えるバナー広告、ページを開いたときにカウントダウンタイマーを表示する広告、ページのスクロールに合わせて表示する広告(画面の30%以上)など、ユーザーが迷惑だと感じる広告です。

モバイル版Chromeで表示されなくなる広告の一例

モバイル版Chromeで表示されなくなる広告の一例

自分の運営するサイトが「Better Ads Standards」に準拠していない広告を掲載しているかどうかは、「広告に関する問題レポート」というページから確認可能。指摘された問題を修正したら、Googleに審査を申請できるとのことです。30日間経過しても問題が修正されない場合は、対象サイトからすべての広告が削除されます。

「Better Ads Standards」の基準は、CBAが実施したユーザー調査の結果をもとに定められたもの。CBAには、GoogleのほかにマイクロソフトやFacebookといったIT企業がメンバーに名を連ねており、Internet ExplorerやEdgeといったブラウザーでも同様の広告ブロック機能が実装される可能性も多くあります。ユーザーの行動を妨げるような不快な広告を排除する動きは、今後も加速していきそうです。

ソース:Google

水川悠士(編集部)

水川悠士(編集部)

最新ガジェットとゲームに目がない雑食系ライター。最近メタボ気味になってきたので健康管理グッズにも興味あり。休日はゲームをしたり映画を見たりしています。

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2018.1.16 更新
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