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ミニファミコンがアメリカで大人気! PS4、スイッチよりも売れたことが判明

「話のネタになる最新ITニュースまとめ」は、主に海外のIT業界で先週話題になったニュースを紹介する連載です。知っておいて損はない最新情報から、話のネタになりそうな事柄まで、さまざまなニュースをお届けしていきます。

アメリカで「ミニファミコン」の販売台数がPS4やスイッチ、Xbox Oneを上回る

調査会社NPDにより、2018年6月のアメリカ市場における家庭用ゲーム機販売台数において、任天堂の「ニンテンドークラシックミニ」(以下、ミニファミコン)が、最新ゲーム機の「PlayStation 4」や「Nintendo Switch」、「Xbox One」を上回っていたことが明らかになりました。

「ミニファミコン」が2018年6月にアメリカで最も売れた家庭用ゲーム機器に(写真は米国版ではなく日本版)

「ミニファミコン」が2018年6月にアメリカで最も売れた家庭用ゲーム機器に(写真は米国版ではなく日本版)

任天堂から1983年に発売された「ファミコン」を手のひらサイズにした「ミニファミコン」。2016年11月に発売されるも品薄の状態が続き、2017年7月に生産終了が発表されました。

その後、2018年の生産再開が明らかになり、同年6月28日には日本での店頭販売が再開。アメリカでも、同日に販売が再開されました。しかしながら、「ミニファミコン」の注目度は非常に高く、販売開始直後から米アマゾンやBest Buyといった大手小売店に注文が殺到し、すぐに売り切れ状態に陥ったほどでした。

つまり、「ミニファミコン」は、発売から6月末までたった3日しかなかったのにも関わらず、PS4やNintendo Switch、Xbox Oneといった最新ゲーム機の販売台数を上回り、最も売れたゲームハードになったというわけ。尋常じゃない人気だったことがわかります。

なお、日本の2018年6月における家庭用ゲーム機市場では、Nintendo Switchが164,000台で1位、PS4が88,000台で2位となりました。NPDは「ミニファミコン」の販売台数を公開していませんが、どれだけ売れたのかが気になります。

ソース:NPD

仮想通貨に追い風!? ニューヨーク証券取引所のオーナーが仮想通通貨取引所を設立へ

ニューヨーク証券取引所を運営するインターコンチネンタル取引所が、仮想通貨の新会社設立を発表しました。新会社、Bakktは2018年11月にビットコイン先物取引を開始する予定です。大手企業と連携する計画も発表され、仮想通貨界隈ではビッグニュースとなっています。

インターコンチネンタル取引所が仮想通貨取引所の設立へ

インターコンチネンタル取引所が仮想通貨取引所の設立へ

Bakktは、ビットコインとドルなどの通貨の交換、取引から開始。プラットフォームには、マイクロソフトのクラウドを利用し、法規制に準じた安全なデジタル資産の売買や決済などを可能にするシステム提供するとのことです。

また、マイクロソフトやスターバックスといった大手企業と連携することもあわせて発表。Bakktのビットコイン決済プラットフォームをスターバックスが採用することにより、ユーザーは仮想通貨でコーヒーを購入できるようになるわけです。大手企業の参入は、仮想通貨を支払い手段として活用することに大きな追い風となりそうです。

ビットコインの価格は、2018年1月に200万円を突破し話題になりましたが、その後は失速し、2018年8月6日時点で78万円台で推移しています。しかし、Bakktのサービスが開始されれば再び高騰するかもしれず、今後の展開に目が離せません。

このままだとディズニーは2024年まで映画「スター・ウォーズ」を配信できない

ディズニーは、2019年に独自の動画ストリーミング配信サービスを提供する予定なのですが、このサービスで映画「スター・ウォーズ」シリーズを配信できない可能性が浮上しました。

マーベル作品と人気を二分するディズニーの人気映画「スター・ウォーズ」を配信できないとなれば、ディズニーの新規動画ストリーミング配信サービスに大きな痛手となるかも(画像はスター・ウォーズ公式サイトより)

ディズニーは、2016年に「スター・ウォーズ」の放送、配信に関する権利をターナー・ブロードキャスティングに売却。また、2012年にはディズニー映画新作の独占配信契約をNetflixと結びました。

アメリカで2大ネットワークを形成するTBS(ターナー・ブロードキャスティング傘下)と、Netflixでの配信は、多くの視聴者にコンテンツを届けられるという点でディズニーにとって大きなメリットがありました。しかし、ディズニーが独自のストリーミング配信サービスを計画したことで、状況は大きく変わりました。

ストリーミング配信サービスの開始に伴い、ディズニーはNetflixとの契約を解除。これによってマーベルやPixarの映画を独自サービスで配信できるようになったのですが、「スター・ウォーズ」の配信権利をターナー・ブロードキャスティングから買い戻すまでには至っていません。

ビジネス誌Bloombergによれば、ターナー・ブロードキャスティングの抵抗を受け買い戻し交渉は難航しているとのこと。同社は「スター・ウォーズ」の配信権利を2024年まで保有しており、交渉が決裂すると、ディズニーにとって大きな痛手となる可能性があります。

ソース:Business Wire

水川悠士(編集部)

水川悠士(編集部)

最新ガジェットとゲームに目がない雑食系ライター。最近メタボ気味になってきたので健康管理グッズにも興味あり。休日はゲームをしたり映画を見たりしています。

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