話のネタになる最新ITニュースまとめ

ファーウェイの勢いが止まらない! スマホ販売台数でアップルを抜いて第2位に

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「話のネタになる最新ITニュースまとめ」は、主に海外のIT業界で先週話題になったニュースを紹介する連載です。知っておいて損はない最新情報から、話のネタになりそうな事柄まで、さまざまなニュースをお届けしていきます。

ついにファーウェイがアップルを追い越す。世界スマートフォン販売台数で2位に浮上

市場調査会社のCouterPointが、各スマートフォンメーカーの2016年9月から7月における全世界の販売台数データを公開。中国のファーウェイが2017年6月と7月にアップルを抜いて、第2位になったことが明らかになりました。

日本市場でもSIMフリースマートフォンで人気を集めるファーウェイ

日本市場でもSIMフリースマートフォンで人気を集めるファーウェイ

コストパフォーマンスの高いSIMフリースマートフォンを中心に人気を得てシェアを伸ばしているファーウェイ。以下のグラフを見ると、アップルが2016年12月ごろからシェアを落とす中、ファーウェイは徐々にシェアを伸ばし、2017年6月にアップルを抜き去ったことがわかります。

CouterPointが公開した販売台数のグラフ。青がサムスン、黒がアップル、赤がファーウェイ。ファーウェイの成長にも目がいきますが、アップルの落ち込みも目立ちます

アップルが9月13日に新型「iPhone」の発表を控えているとはいえ、ファーウェイにとって今回の出来事は重要な節目となりそう。9月には、再びアップルがファーウェイを追い越すと思われますが、ファーウェイも世界初となるAI処理機能搭載のCPU「Kirin 970」を搭載するスマートフォン「Mate 10」を10月16日に発表すると告知しており、10月のシェア争いが気になるところです。

ただ、販売シェアを伸ばすいっぽうで、ファーウェイにはアップルやサムスンのように、セールスの主軸となるスマートファンがないのも事実です。Couterpointが公開した2017年7月におけるスマートフォンのモデル別シェアトップ10では、アップルの「iPhone 7」と「iPhone 7 Plus」が1位と2位を独占しているいっぽうで、ファーウェイの端末はひとつも入っていません。10月に発表される「Mate 10」が、セールスの主軸となるようなモデルになれるかどうかが今後のカギになるかもしれません。

2017年7月におけるスマートフォンのモデル別シェアトップ10。アップルとサムスンのほかには、OPPOやXiaomiのスマートフォンがランクイン

ソース:Counterpoint

アメリカ大手信用情報機関から個人情報が流出し、1億4300万人に影響が出る恐れ

アメリカの三大信用情報機関のひとつ、Equifaxが、サイバー攻撃により個人情報を漏洩したことを明らかにしました。今回の情報漏洩により影響を受けるのは、主にアメリカ国内の1億4300万人、実にアメリカ人の2人に1人に相当し、史上最大規模の情報漏洩事件になっています。

Equifaxは自社サイト上で情報漏えいについて説明。さらには、会長でありCEOを務めるリック・スミス氏が今回の事態を説明する動画も公開されました

Equifaxの発表によれば、ウェブサイトの脆弱性をついた不正アクセスが確認され、ユーザーの氏名/社会保障番号/生年月日/住所/社会保障番号が盗み出されたとのこと。さらに、20万9000人分のクレジットカード番号や、18万2000人分の個人情報が記載された書類が流出したとしています。

不正アクセスが確認されたのは2017年5月中旬から7月29日までの期間で、不正アクセスに気づいた後ただちに攻撃をストップさせたとのこと。同社は個人情報が流出したかどうかを確認できるウェブサイトを立ち上げ、ユーザーに確認するよう注意をうながしています。

現在は、セキュリティ会社や警察の協力を得て調査を進めている段階で、サイバー攻撃の手法などについては明らかにされていません。

信用情報機関とは、氏名から年収、住宅情報、ローンや公共料金の支払い情報など、個人の信用を計るデータを管理しているサービスのこと。クレジットカード取得やローンの申請を受けた企業は、個人の信用力を判断するための確認を信用情報機関で行います。そのため、氏名や住所といったデータよりも機密度の高いデータを保持しており、アメリカ全土を巻き込んだ大きな問題となっています。

ソース:Equifax

Facebookが大統領選期間中にロシアの偽アカウントに広告を販売していたことが判明

偽ニュースの拡散が2016年のアメリカ大統領選に影響を与えたと指摘されているFacebook。虚偽情報の疑いがある投稿に警告を表示する機能や、機械学習による行動パターン分析で偽ニュースを検出する試みなどの対策を講じてきた同社ですが、大統領選期間中に10万ドル(約1000万円)相当の広告をロシア関連のアカウントに販売したことが調査で判明した、と発表しました。

Facebookは声明文を公式サイトで公開

Facebookは声明文を公式サイトで公開

アメリカの大統領選では、ロシア政府と関係のある組織がインターネット上で情報操作を行い、選挙に何らかの影響を与えていたのではという疑惑があり、実際にFBIが捜査を進めている最中です。情報操作が行われた場として批判を集めたサービスのひとつがFacebookで、同社は情報操作を防ぐ対策を講じながら、独自の調査を進めていました。

この調査により、ロシア関連の偽アカウントが約1000万円を支払い、アメリカ国内のユーザーに向けて民意を操作するような3000件の広告を掲載していたことが判明しました。

ただし、大統領選や投票、立候補者について直接的な意見を述べるのではなく、LGBTや人種問題など大統領選で話題になったトピックに言及していた広告が多かったとのこと。こういった広告をクリックすると、Facebookの規約に違反するアカウントやページに誘導される仕組みになっていました。

Facebookは、広告に関連付けられていたアカウントやページを停止する処置を取り、調査結果を捜査機関に提供したうえで、要請があれば捜査に協力するとしています。

ソース:Facebook

ジョージ・オーウェルの名作小説「動物農場」がまさかのゲーム化

1945年8月に初版が刊行されたジョージ・オーウェルの小説「動物農場」が、著名クリエイターたちにより経営シミュレーションゲームとして制作進行中であることが発表されました。

発表にあわせて公式サイトがオープン

発表にあわせて公式サイトがオープン

「動物農場」は、牧場から人間たちを追い出した動物が独自の農園(国家)を築くものの、権力におぼれ独裁者と化したブタによりさまざまな混乱が巻き起こるという物語。人間を動物にたとえて、旧ソ連の政治体制における全体主義を批判する内容でベストセラーになりました。

この「動物農場」が、経営シミュレーションゲームとしてPCおよび他のプラットフォーム向けに開発中。プレイヤーは1匹の動物となり、人間たちを追い出す直前の牧場を舞台に小説を踏襲したストーリーを進めながら、牧場を経営していきます。

開発には、Steamで好評を得た手術シミュレーションゲーム「Surgeon Simulator」で知られるBossa StudiosのImre Jele氏や、世界的ヒットとなった「Fable」シリーズの開発に参加したGeorg Backer氏、英国アカデミー賞のゲーム部門作曲賞を2016年に受賞したJessica Curry氏など、有名なタイトルの開発に携わったクリエイターがそろっています。

これ以外の詳細は不明ですが、名作小説がどのようなゲームになるのか、今から気になるところです。

ソース:Animal Farm

水川悠士(編集部)

水川悠士(編集部)

最新ガジェットとゲームに目がない雑食系ライター。最近メタボ気味になってきたので健康管理グッズにも興味あり。休日はゲームをしたり映画を見たりしています。

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2017.11.17 更新
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